社内会議に英語

週間ダイヤモントの行った主要100社へのアンケートによると、(2011/1)

「社内会議で英語を使うことがあるか」という問いに、「ある」と答えたのが57社。

住友商事は「日本語がわからない参加者がいる会議は当然英語だ」と答えたように、海外現地法人の社員が参加する会議ではたとえ日本人のほうが多かろうが、英語で進める企業は増えています。

日本人が少ない海外拠点との会議は当然英語だが、よく見る光景として、通訳がつけられるのは日本人だけ・・・というようなことが。

それで済めばいいのですが、「自分にだけ通訳が毎回つくのは肩身が狭い」と感じたり、「自分は無能力」と感じたりとネガティブなイメージは払拭できません。

TOEIC730点を海外赴任の選定基準にしている三井物産では、730点では低すぎるということで、基準の引き上げを検討しているそうです。

採用者にとってもっとも重要な基準となるTOEICですが、もちろん、TOEFL・英語検定・英語圏での留学経験・英語圏での居住経験なども評価にプラスされます。


また、53社が「英語のほかには中国語が必要」と回答。
巨大な国土を持つ中国では英語が通じない地域は多いので、単に英語がしゃべれるだけではすでに能力不足といいます。


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